いまどき離婚なんて珍しくもなんとない（統計上は3組に1組が離婚）ですが、離婚したときには生命保険の見直しを。家族構成が変わることによって、保障額に過不足が生じることもあり得ます。
また、既に生命保険へ加入している場合は、変更手続きを忘れずに。
例えば、死亡保険金の受取人を元旦那・元妻のままで放置すると、万が一の場合に子供が保険金を受け取れないということもあり得ます。死亡保険金の受取人は子ども、もしくは信頼できる親族に変更しておきましょう。
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【必須】離婚したときの生命保険変更手続き
離婚した際には、いわゆる生命保険の名義変更が必須です。
名義変更をしないでおくと、
- 元配偶者に生命保険を勝手に解約されてしまう。
- 子どもが保険金を受け取れない。
- 元配偶者に保険金が渡ってしまう。
といったことになりかねません。
専門用語がたくさん登場する生命保険ですが、離婚した際の名義変更で知っておくべきなのが下表の3つです。
| 契約者 （保険契約者） |
保険を契約した人。 契約者が被保険者・受取人の指定、保障内容の変更や生命保険の解約をする権利を持つ。また、保険料の支払いは契約者の義務。 |
| 被保険者 | 保険をかけられている人。 生命保険であれば、被保険者が亡くなった場合に保険金が支払われれる。契約者と同一人物となることが多い。 |
| 受取人 | 保険金を受け取る人。 生命保険の場合は被保険者が亡くなった場合、受取人が保険金を受け取れる。 |
まずは契約している生命保険の契約者・被保険者・受取人が誰になっているか確認しましょう。契約時に発行される保険証券に書いてあります。
離婚した際の契約者・被保険者・受取人の見直し例。
夫婦の場合の契約形態は以下の4パターンのいずれかになっていることが多いです。
| パターン① | パターン② | パターン③ | パターン④ | |
| 契約者 | 夫 | 妻 | 夫 | 妻 |
| 被保険者 | 夫 | 妻 | 妻 | 夫 |
| 受取人 | 妻 | 夫 | 夫 | 妻 |
多くの場合はパターン①か②です。例えばパターン①であれば、
- 夫（契約者）の収入で保険料を支払い、
- 夫（被保険者）が亡くなった場合に保険金が支払われ、
- 妻（受取人）が保険金を受け取る。
です。
離婚した際には契約者・受取人の変更が必要です。お子さんがいる夫婦の場合は以下のとおりに変更することが多いでしょう。
| パターン① | パターン② | パターン③ | パターン④ | |
| 契約者 | 夫 | 妻 | 妻 | 夫 |
| 被保険者 | 夫 | 妻 | 妻 | 夫 |
| 受取人 | 子ども | 子ども | 子ども | 子ども |
契約者と被保険者は同一人物に。これで勝手に解約されることもなくなります。
保険金の受取人は子どもに変更しておきましょう。信頼できる親族がいる場合は、お子さんでなく、その親族でもOKです。
お子さんがいない場合は夫婦の話し合いで解決することになりますが、下表とすることが多いようです。
| パターン① | パターン② | パターン③ | パターン④ | |
| 契約者 | 夫 | 妻 | 妻 | 夫 |
| 被保険者 | 夫 | 妻 | 妻 | 夫 |
| 受取人 | 夫の親 | 妻の親 | 妻の親 | 夫の親 |
受取人はそれぞれの親になります。
しかし、お子さんがいない場合は解約も視野に入れた方がいいでしょう。そもそも何を目的として生命保険に加入したかで、解約するか継続するかは変わってきます。
貯蓄性のある保険は財産分与の対象となることも。
貯蓄性のある保険を契約していた場合は注意が必要です。貯蓄性があるがゆえに、財産分与の対象となります。
財産分与の対象となる場合には保険を解約して現金化し、資産を分け合うこともあり得ますが、「低解約返戻金型」というタイプの終身保険に加入していると、戻ってくる解約返戻金が支払った保険料の7割程度となってしまいます。
「低解約返戻金型」は月々の保険料は安くなるのですが、満期を迎える前に解約してしまうと、解約返戻金が極端に少なくなります。離婚したとしても無理に解約せず、そのまま保険料を支払い続けた方がお得になることもあります（満期が近いときとか）。
さらに、以下の生命保険にも貯蓄性があります。財産分与の対象となるケースがあるので、注意が必要です。
- 学資保険
- 養老保険
- 個人年金保険
離婚の際には貯蓄性のある生命保険でモメることが多いです。先手先手を打っていきましょう。
離婚後も元旦那に生命保険に入り続けてもらう。
妻が親権を得た場合、元旦那は妻へ養育費を払い続けることもありますが、元旦那が亡くなった場合は養育費の支払いも停止してしまいます。
妻にとってこれは困りますよね。養育費の支払いが停止したら生活が立ち行かなくなることも…。
そんなときに備え、可能であれば元旦那には生命保険に入り続けてもらいましょう。その場合の契約形態は下表としておけば安心です。
契約者：元旦那
被保険者：元旦那
受取人：元妻or子ども
元旦那は元妻を受取人とすることに、心理的な抵抗があるかもしれません。その場合は子供を受取人にしておきましょう。
その他に必要な事務手続き。
離婚した際には生活環境が大きく変わることが多いでしょう。契約者・被保険者・受取人の変更が必要ない場合でも、以下のいずれかに変更がある場合は生命保険の変更手続きをしておきましょう。
- 氏名（旧姓に戻った場合）
- 住所
- 電話番号
- 引き落とし口座、クレジットカード
- 印鑑
上記の変更をしっかりしておかないと、万が一の場合に円滑に保険金を受け取ることができなくなってしまいます。忘れずに手続きしておきましょう。
その他、公的な健康保険の変更手続きも必要です。こちらも忘れずに。
生命保険を考える前に日本の社会保険制度は手厚いということを知る。
まずは日本の社会保険制度のおさらいです。
何かと叩かれる日本の社会保険制度ですが、実情はそんなに悪くありません。日本は原則的に皆保険・皆年金の国。特に知っておきたいのは以下の4つです。
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
- 障害年金
- 遺族年金
子どもがいる場合は、上記の他にも国や地方自治体のひとり親支援制度があります（意外と手厚い）。民間の保険は公的な社会保険の補完です。まずは社会保険制度を使い倒すことを考えましょう。
高額療養費制度がすごい。
日本は国民皆保険の国なので、原則的には全ての方が健康保険に加入しています。会社員であれば会社の健康保険組合に加入しているはずです。
よく知られていることですが、健康保険に加入している現役世代であれば医療費の自己負担額は3割です。例えばケガで入院して治療費10万円かかった場合でも、自腹で支払う金額は3万円です。
さらに、日本には高額療養費制度があります。
高額療養費制度とは、収入によって医療費の月額上限が定まる仕組みです。具体的には下表のとおり（69歳以下のケース）。
| 年収 | 医療費月額上限 |
| 標準報酬月額83万円以上 （所得901万円超） |
270,300円＋(医療費－901,000)×１% |
| 標準報酬月額53万円以上79万円 （所得600万円超901万円以下） |
179,100円＋(医療費－597,000)×１% |
| 標準報酬月額28万円以上50万円 （所得210万円超600万円以下） |
85,800円＋(医療費－286,000)×１% |
| 標準報酬月額26万円以下 （所得210万円以下） |
61,500円 |
| 住民税非課税 | 36,900円 |
例えば、月給30万円の方が入院して月の医療費60万円かかった場合、病院の窓口でマイナ保険証を提示すれば
85,800円＋（600,000円‐286,000円）×１％＝88,940円
が実際に支払う金額です。
さらに、過去12か月以内に3回以上、上限額に達した場合は4回目から上限額が下がります。
| 収入 | 医療費月額上限 |
| 標準報酬月額83万円以上 （所得901万円超） |
140,100円 |
| 標準報酬月額53万円以上79万円 （所得600万円超901万円以下） |
93,000円 |
| 標準報酬月額28万円以上50万円 （所得210万円超600万円以下） |
44,400円 |
| 標準報酬月額26万円以下 （所得210万円以下） |
44,400円 |
| 住民税非課税 | 24,600円 |
先ほどの例と同じく月給30万円の方なら月の医療費上限は44,400円です。
さらに年間の上限額もあります。
| 収入 | 年間の医療費上限額 |
| 標準報酬月額83万円以上 （所得901万円超） |
168万円 |
| 標準報酬月額53万円以上79万円 （所得600万円超901万円以下） |
111万円 |
| 標準報酬月額28万円以上50万円 （所得210万円超600万円以下） |
53万円 |
| 標準報酬月額26万円以下 （所得210万円以下） |
53万円 |
| 住民税非課税 | 29万円 |
先ほどの例と同じく月給30万円の方なら年間医療費上限額は53万円。
メディアで不安を煽られることが多い日本の健康保険制度ですが、実情は意外としっかりしてます。まずはこの点を抑えておきましょう。
入院すると医療費以外にもいろいろとお金はかかる。
ただし、入院した場合には健康保険が適用されない様々な費用が発生します。
例えば、
- 差額ベッド代（個室代）
- 食事代
- 交通費
- 入院中の生活雑貨
といった費用。
差額ベッド代は個室や少人数部屋を利用する場合にかかる費用です（大部屋の入院であれば不要）。金額はホテル代と同じでピンキリ。芸能人や政治家が使うような豪華な個室であれば1泊数万円となることもありますし、地方の良心的な病院であればビジネスホテル並みの金額で利用することもできます。
厚生労働省が公表している1日あたりの平均差額ベッド代は以下のとおり。
1人室：8,322円
2人室：3,101円
3人室：2,826円
4人室：2,705円
全平均：6,620円
※中央社会保険医療協議会（第548回、令和5年7月5日）「主な選定療養に係る報告状況」参照
1人部屋が突出してますよね。優雅な1人部屋でなくても良い場合は、差額ベッド代をかなり抑えられます（差額ベッド代の調べ方はこちらに書いています）。
食事代は固定で1食490円（1日1,470円）。住民税非課税世帯等の場合はもう少し安くなります（参考 全国健康保険協会）。
あとは交通費と入院中の生活雑貨、シーツや枕カバーのクリーニング代といったところ。生命保険文化センターの調査によると、入院1日の自己負担額平均は約2.4万円だそうです（高額療養費制度利用後の平均）。
傷病手当金が強力。
健康保険法等を根拠に疾病または負傷により働けなくなった場合に給付されるのが傷病手当金です。会社員の方であれば、働けなくなったとしても1年6ヶ月の期間、月給の約2/3が健康保険から傷病手当金として給付されます。
受給するには以下の4つの条件を全て満たすことが必要です。
業務中の病気やケガは労災の休業補償でカバーされます。業務外の病気やケガで働けなくなったケースをカバーするのが傷病手当金ですね。
働けなくなったらまずは有給休暇を消化して、それでも働けない場合は傷病手当金が1年6ヶ月間給付されるということを覚えておきましょう。会社員の方であれば、働けなくなっても即座に収入がストップすることはありません。
障害年金も強力。
また、後遺障害を負うような状況になった場合は障害年金が給付されます。
「片足を失ってしまった…」
「目が見えなくなってしまった…」
「耳が聞こえなくなってしまった…」
というようなハードな状況をカバーするのが障害年金。
上述した高額療養費制度・傷病手当金は健康保険から給付される制度。障害年金は年金から給付される制度です。障害年金はちょっと色合いが違います。
障害年金はとても複雑で、受給条件・給付額が細かく決められています。詳細は日本年金機構のサイトに掲載されていますが、年金保険料の未納がある場合は障害年金を受け取れない可能性があります。
まずは過去の納付状況のチェックを。ねんきんネットを利用すればかんたんに確認できます（マイナンバーカードがあれば新規登録もかんたんです）。未納期間がある場合は遡って納付もしくは免除申請ができることもあるので、できれば保険料の納付を、難しいなら免除申請を。
ちなみにですが、年金というと老後のためのもの（老齢年金）というイメージがありますが、他にも
- 病気やケガで働けなくなった場合に給付される障害年金
- 主たる生計者が亡くなった場合に遺族へ給付される遺族年金
があります。割とオールマイティにピンチを救ってくれるのが日本の年金制度。民間の保険では実現が難しいことをやってます。金融商品としても考えても、優秀過ぎるほど優秀です。
年金不安を煽りまくるメディアもありますが、多少の減額はあったとしても破綻はあり得ないでしょう。ここらへんは大江英樹著「知らないと損する年金の真実」に分かりやすく書かれてます。年金に不安を感じる方はご一読を。
遺族年金だってそこそこ強力だけど…。
主たる生計者が亡くなった場合に年金から給付されるのが遺族年金。主に夫が亡くなった妻と子どもが受け取れる年金です。
元旦那が会社員の場合、遺族年金は遺族基礎年金と遺族厚生年金の2階建て。
遺族年金の受給条件は非常に複雑ですが、元旦那が再婚して再婚相手との間に子どもができた場合は遺族基礎年金・遺族厚生年金ともに再婚相手が優先されます。元妻とその子どもは何も受け取れません。
一方で、元旦那が再婚しなかった場合には遺族基礎年金・遺族厚生年金ともに子どもが受け取れる可能性があります。ただし、受け取れるとしても、給付されるのは子どもが高校を卒業するまでです（子どもが障害等級1級or2級の場合は20歳まで）。
他にも受給するには様々な条件があります。元旦那が亡くなった！といった情報を掴んだ場合は地方自治体の年金相談窓口で確認した方がよいでしょう。
まあでも元旦那が将来的に独身を続けるのか再婚するかなんて予想すらできません。元旦那の遺族年金は受け取れず、自分の遺族年金のみ子どもが受給できる前提で生命保険を検討した方が安全です。
離婚したシングルマザーに必要な生命保険
保険の種類は大きく
- 亡くなった場合に備える保険（定期保険・収入保障保険・終身保険）
- ケガや病気に備える保険（医療保険・がん保険）
- 働けなくなった場合に備える保険（就業不能保険）
- お金をためる保険（学資保険・個人年金保険）
- 老後に備える保険（介護保険・認知症保険）
の5つに分類できますが、それぞれについて離婚したシングルマザーの必要性を書いてみたいと思います。
ここで想定しているのは妻と子どもが1名or2名の世帯。毎月の生活にあまり余裕はなく、保険にかけられるのは月4,000円程度を想定しています。
【必要性 高】亡くなった場合に備える保険（定期保険・収入保障保険・終身保険）
親（被保険者）が亡くなった場合に、まとまった金額が遺族に支払われる死亡保険。子どもを路頭に迷わせないためにも、ひとり親にとっては何よりも重要です。
死亡保険には以下の3つがあります。概要を表にします。
| 保障期間 | 保険料 | 貯蓄性 | 保険金受け取り方 | |
| 終身保険 | 一生涯 | 高い | あり | 一括 |
| 収入保障保険 | 期間限定 | 安い | なし | 分割（年金方式） |
| 定期保険 | 期間限定 | 真ん中 | なし | 一括 |
終身保険は保障が一生涯続きます。解約すれば支払った保険料の一部、もしくは全額に利息が上乗せされて戻ってくるので、貯蓄代わりに使えるのがメリットですが、収入保障保険・定期保険と比較すると保険料はめちゃくちゃ高い。経済的な余裕があれば選択肢に入りますが、現在の生活を犠牲にしてまで保険に入るのは本末転倒です。多くの方にとってはスルーでいいかと。
収入保障保険は保障が期間限定です。子供が独立するまで保障といったことも可能。保険料は掛け捨てなので貯蓄性はありませんが、その代わりに激安です。
また、収入保障保険は保険金を年金のように受け取れます。例えば、子供が大学卒業する22歳まで毎月15万円といったように保険金を受け取れるので、計画が立てやすいというメリットがあります。大金を一気にゲットではないので、無駄遣いができません。
現在の売れ筋は収入保障保険です。ひとり親に関わらず、
「子供が独立するまでの期間限定で保障！」
といったケースを必要十分に保障してくれるのが収入保障保険。上表の3つの死亡保険のなかで最もおすすめできます。
定期保険も収入保障保険と同じく保障が期間限定です。こちらも掛け捨てなので貯蓄性はありませんが、その代わりに保険料が比較的お手頃です。
収入保障保険との違いは保険金の受け取り方。定期保険だと保険金が一括受取です。一気に2,000万円とかが銀行口座に振り込まれます。10歳の子供が2,000万円を受け取っても手に余るでしょうし、実際は未成年後見人が財産管理することになるでしょう。
ひとり親が亡くなった場合には、遺された子供の面倒をみる未成年後見人が選任されます。その決め方は
- 遺言
- 家庭裁判所
のどちらか。遺言が残っていれば、遺言に従って決まりますが、遺言がない場合は家庭裁判所が決定することになります。
絶対的に信頼できる親族がいる場合は心配ありませんが、そうではない場合もあるでしょう。定期保険から支払われた2,000万円をしっかり子供のために使ってくれるのか。大金を目の前にして、人格が変わってしまうようなことがないのか…。
そういった意味でも、大金一括受取ではなく、毎月定額受取の収入保障保険は安心感があります。まあ収入保障保険も手続きをすれば一括受取ができてしまうのですが、それでも心理的なブレーキは働くでしょう。
収入保障保険はちょっとしたブームなので生命保険各社が発売していますが、保障内容に大きな差はありません（亡くなったら保障）。
決め手になるのは月々の保険料。
収入保障保険は喫煙習慣・血圧・BMIの条件を満たせば保険料が割引されることが多いのですが、割引の条件を満たせばFWD生命「FWD収入保障」とオリックス生命「KeepUP（キープ・アップ）」が最安値を競い合っています。下記リンクで割引の有無別に収入保障保険の保険料を比較しているので、こちらもご参考に。
すでに何らかの生命保険（死亡保障）に加入している場合も、一度は見直しておいたほうがよいでしょう。将来的な収支見込みが変わっているはずですので、保障額に過不足が生じている可能性があります。
また、あらためて他社の生命保険と比較してみたら、
「あれ？いまの保険よりだいぶ安くなったぞ？」
ということもあり得ます。保険料を節約できるチャンスかもしれません。
【必要性 高】ケガや病気に備える保険（医療保険・がん保険）
ケガや病気に備えられる保険には医療保険・がん保険があります。
幅広くケガや病気に備えられるのが医療保険。
「入院1日1万円！手術1回10万円！」
といったやつです。入院や通院での治療全般に備えられる保険です。
がん保険はその名の通りがんに保障を特化した保険です。日本人の死因ランキングは長らくがんがNo.1ですが、保障をがんに限定して、その代わりに保険料を安く抑えられるのががん保険。
ケガや病気で入院となった場合、ひとり親だとどうしても頼れる人は少なくなります。お金で解決しなければいけない場面も多いでしょう。医療保険・がん保険の必要性は高めです。
実際に大きなケガや病気を経験したことがない方だと、
「医療費っていくらくらいかかるんだろう…」
と、なんとなく不安になってしまいますが、上述のとおり日本の公的な健康保険制度は意外としっかりしています。高額療養費制度を利用すれば月々の医療費上限はある程度決まります。
疾病別の入院日数平均が生命保険文化センターのサイトにまとめられていますが、入院日数の平均は28.4日。およそ1ヶ月です。先ほど入院1日の自己負担額平均は約2.4万円と書きましたが、1ヶ月程度の入院なら貯蓄の切り崩しでカバーできることもあるでしょう。
本当に怖いのは数ヶ月から数年に及ぶ長期闘病です。民間の医療保険・がん保険は
「発生したら本格的やばいリスクに備える」
がベター。ちょっとした入院でも手厚く保障してくれるのがベストですが、それだと月々の保険料がめちゃくちゃ高くなります。
保険料とのバランスで考えれば、
- がん
- 脳血管疾患
- メンタル・神経系疾患
の3つの疾病の長期闘病には備えておきたいところ。個人的な経験からしても、にっちもさっちもいかなくなるのは上記3パターンのいずれかです（特にがんと脳血管疾患）。
がんも入院して手術して、きれいにがん細胞を切り取ることができれば怖くありません。退院後は再発予防のために副作用の軽い抗がん剤か放射線を2～3ヶ月程度受ければ治療終了。働きながら抗がん剤・放射線治療を受けることも不可能ではないので、経済的なピンチに陥ることもないでしょう。
しかし、実際は手術でがん細胞を切り取ることができず、副作用のきつい抗がん剤を数ヶ月打ち続け、そして一旦治療が終わっても再発・転移を繰り返すことが少なくありません。こんなケースは満足に働くこともできず、徐々に減っていく銀行口座の残高を眺めながら
「あ、これ、やばいかも」
と、本格的なピンチを迎えることになります。
また、脳血管疾患は平均からしても入院が長引きます（68.9日）。歌手の星野源さんやglobeのKEIKOさんがくも膜下出血を発症されてますが、30代から40代の若い方でも発症してしまうのが脳血管疾患。星野源さんのように完全復活できれば良いのですが、完治しても後遺障害を負うようなケースも少なくありません。
メンタル・神経系疾患の入院もびっくりするほど長くなります。統合失調症なんてかかるわけないだろ！と思ってしまいがちですが、日本人の100人に1人程度が統合失調症に悩んでいるというデータもあります。交通事故より可能性が高いのが統合失調症。入院日数平均も569.5日と超長期です…。
以上の3つのケースに備えるには、
- 3大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）の入院を無制限保障。
- 抗がん剤治療を受けた月に定額保障。
- メンタル・神経系疾患の長期入院を保障。
- 3大疾病で所定の条件を満たせば1年に1回一時金給付（余裕があれば）
の4つの条件を満たす医療保険がおすすめ。
具体的には、
あたりが保険料も安くて保障内容も悪くありません。特にチューリッヒ生命はメンタル・神経系疾患の長期入院も保障されるので、おすすめ度は高めです（メンタル・神経系疾患の長期入院を保障する医療保険は貴重です）。
また、タバコを吸わない方であれば、保険料が割引される
あたりも候補に入ります（喫煙習慣以外にも割引条件があります）。
ひとまずはこの4つで比較して、無理なく月々の保険料を支払える程度に保障額を調整するのが良いかと感じます。
すでに医療保険に加入している方も、一度見直ししておいた方がよいでしょう。医療保険は医療技術にあわせて進歩しています。最近は健康保険が適用されない治療まで保障する
「お金があれば助かる命を助けられる医療保険」
が増えつつあります。
【必要性 中】働けなくなった場合に備える保険（就業不能保険）
ケガや病気で働けなくなった場合に備えるのが就業不能保険です。
上述した医療保険と似通っているのですが、就業不能保険は
- 就業不能保険は現役時代に保障を限定（65歳くらいまで保障）。医療保険は一生涯（亡くなるまで）保障されることが多い。
- 就業不能保険は治療終了して障害が残った状態も保障される（保障してくれないダメな就業不能保険もあり）。医療保険が保障するのは原則治療中のみ。
といった違いがあります。
いざとなったら頼れる人の少ないひとり親の方だと、医療保険と就業不能保険の両方に入ればベストですが、それだと月々の保険料は高くなりがちです。迷った場合は一生涯保障の医療保険ですが、就業不能保険は保険料が激安です。
「ひとまずは子供が独立するまで備えられれば良い！」
といった要望にも応えられるのが就業不能保険。経済的な余裕がないのであれば、医療保険ではなく、就業不能保険で備えるのも十分アリです。
現状であれば、就業不能保険はライフネット生命「働く人への保険３」、チューリッヒ生命「くらすプラスZ」、及び三井住友海上あいおい生命「＆LIFEくらしの応援ほけんWセレクト」の3つが最強。
例えば、ライフネット生命「働く人への保険３」は
①治療を目的とした入院
②医師の指示による在宅療養
③障害等級2級以上
といった場合、年金と同じように毎月定額給付（10万円とか）。
精神疾患の場合にも
①治療を目的とした入院
②障がい等級2級以上
といった条件を満たせば毎月定額給付です（10万円とか）。
先ほど医療保険で備えるべきは、
- がんの長期闘病
- 脳血管疾患の長期入院
- メンタル・神経系疾患の長期入院
と書きましたが、就業不能保険でも長期入院に備えられるし、医療保険では保障されにくい脳血管疾患で半身麻痺といった後遺障害も保障されます（障害等級認定されれば）。
また、副作用の強い抗がん剤を打ち続け、自宅で寝てるしかないような状態（働くことなんて無理！）も「医師の指示による在宅療養」に該当するので、しっかり保障。割とオールマイティに保障してくれるのが就業不能保険です。
さらに、就業不能保険は条件を満たす限り保障期間終了まで定額給付されます。上述のとおり現役時代を保障期間とすることが多いので、例えば40歳のときに脳卒中で半身麻痺が残り、障害等級2級に認定された場合は65歳までの25年間毎月10万円給付とかです。
就業不能保険は保障内容を必要十分に絞り込めば、保険料がかなり安くおさまります。一生涯保障の医療保険と単純な比較できませんが、就業不能保険の方が安く加入できることが多いでしょう。
【必要性 中】お金をためる保険（学資保険・個人年金保険）
お金を貯める保険に個人年金保険・学資保険があります。
老後の生活資金を貯める目的で利用されるのが個人年金保険。しかし、低金利下の現状では資産運用として考えても妙味はありません。
「元本割れは絶対に避けたい！リスクは取りたくない！」
と言った方であれば、銀行預金の代わりに税制上のメリットがある個人年金保険に加入するのもアリですが、多くの方にとっては、個人型確定拠出年金（iDeCoまたは企業型DC）を利用した方がよいでしょう。老後までそれなりに時間がある方なら、多少のリスクを取ってでも資産運用を始めた方が効率的です。
ちなみにですが、資産運用を検討されているのであれば、下記リンク先に必要なことが全て書かれています。
難しい数式もありますが、結論編だけでも読めばざっくり考え方がわかります。本屋へ行くと資産運用に関する本が山積みされてますが、普通の会社員の方であれば↑のリンクを読んでおけば十分でしょう。
また、年金不安を煽りまくるメディアも鵜吞みにしない方がいいです。同様に、年金不安を煽ってよってくる保険の営業、銀行員も相手にする必要はありません。
多少の減額はあったとしても、年金が破綻する可能性は限りなくゼロに近いです。詳しくは大江英樹著「知らないと損する年金の真実」に分かりやすく書かれているので、ご一読を。
一方で、子供の教育資金を貯める目的で利用されるのが学資保険。
教育資金の貯め方としてよく挙げられているのが以下の3つ。
- 銀行預金（積立定期預金・財形）
- 投資信託（新NISA）
- 保険（学資保険・終身保険）
銀行預金は元本割れしない点がメリット。その代わりに現在はリターン（利息）もほぼゼロです。税制上もたいした優遇はありません。
新NISAの概要は金融庁のサイトに掲載されていますが、ざっくり言えば投資信託の運用益を非課税にする制度。運用益には通常20％程度の税金がかかりますが、それを非課税にするという制度です。
始める際にはネット証券に口座を開設して、積み立て対象の投資信託を選んで、毎月の積立額を設定して、といった面倒な手間がかかりますが、始めてしまえばかんたんです。自動で銀行口座から指定金額が引き落とされて積み立てられていきます。
新NISAは投資です。もちろん元本割れするリスクがあります。お金を貯める目的とすれば悪くない新NISAですが、教育資金を貯める目的で使うには多少の度胸は必要です。
最後に学資保険。
「いまさら学資保険なんて…」
と、古くさい印象のある学資保険ですが、教育資金を貯めるのであれば悪くはありません。ざっとメリットを挙げておきます。
- 元本割れしない。
- 税制上のメリットあり（支払った保険料は年末調整で所得控除）。
- 微妙に利息あり（少なくとも銀行預金より利率は良い）。
- 親が亡くなった場合は保険料の支払いが免除される（子供は契約どおりの金額を受け取れる）。
学資保険は原則的に元本割れがありません。生命保険会社が破綻した場合は元本割れもあり得ますが、その可能性は極々低いでしょうし、保険会社がつぶれるような状況になれば日本経済は崩壊です。
また、支払った保険料は所得控除の対象です。年末調整でしっかり申告すれば前払いした税金がキャッシュバックされます。
利息も少なくとも銀行預金よりは高め。世の中の金利上昇に伴い、利息は一昔前よりグッと上がっています。銀行の定期預金より有利となるケースは多いでしょう。
そして銀行預金にも新NISAにもないメリットが親の死亡保障。親が亡くなって保険料を支払えなくなったとしても、子どもは教育資金を満額受け取れます。この点は保険ならではです。
ちなみに、教育資金を貯める目的として外貨建て終身保険をおすすめする保険の営業や銀行員もいますが、外貨建て終身保険は評価が分かれます。
外貨建て終身保険は元本割れがあり得ます（超円高のときとか）。うまくいけばドカッとリターンを得ることもありますが、その代わりに元本割れのリスクがあるのが外貨建て終身保険。子どもが頑張って勉強して18歳で大学合格、その直後に超円高になって外貨建て終身保険が元本割れして入学費用を払えなかったといった最悪の事態となれば、一生涯子どもに恨まれます。
個人的には
「使う時期がハッキリ決まっているお金は元本割れしない方法で確実に貯める」
が正しいお金の貯め方だと考えています。その点では外貨建て終身保険を教育資金の貯め方に使うのはリスクが高過ぎるかなと。
外貨建て終身保険を学資保険の代わりに使ってよい例外的なケースが、将来的に海外留学・海外移住を考えている場合。それ以外のケースで教育資金を外貨建て終身保険で貯めるのはギャンブルです。勝てばよいのですが、負けて子どもが進学を諦めるとなったら悲惨です。
話はそれますが、日本で最も安全な金融商品は日本国債です。個人が購入できる国債が個人向け国債ですが、その年利は固定3年で0.66％（2025年6月現在）。この利率を超えるような金融商品は元本割れのリスクが少なからずあると考えておいた方がよいでしょう。
「年利10％！元本割れするリスクはありません！」
なんていう金融商品は詐欺を疑うべきです。相手にすることはありません。
話を戻すと、教育資金を貯めるのであれば、まずは学資保険を利用した方がよいかと。
学資保険はクソ！みたいなことを言うインフルエンサーがいましたが、あれは選んだ学資保険がクソなだけで、しっかり情報収集して、ちゃんと考えて選べば学資保険はクソではありません。
クソでない学資保険が
- 明治安田生命「つみたて学資」
- ソニー生命「学資保険」
- フコク生命「みらいのつばさ」
の3つ。ひとまずはこの3つで選べばクソを引く可能性はないかと。学資保険は下記リンク先で比較しているので、ご参考までに。
ただし、学資保険は子どもが6歳まで加入OKと制限を設けることが多いですし、子どもが3歳を超えてから加入すると、返戻率が100％を下回る（支払った保険料合計より受け取る教育資金の方が少ない）こともあり得ます。
まあそれでも生命保険料控除を使えば銀行預金よりお得になることが多いです。
学資保険は保険料が高いので、所得税・住民税ともに控除額は最大になることが多いでしょう。そうなると、毎年の年末調整で所得税が4,000円、住民税が2,800円キャッシュバックです（税率10％の場合）。
キャッシュバック合計が年間6,800円。これが10年続けば68,000円ですし、15年なら102,000円。なかなか侮れません。
【必要性 低】老後に備える保険（介護保険・認知症保険）
必要性は薄いでしょう。自分が介護のお世話になるなんて、まだまだリアルに考えられないと思います。
それよりも気になるのは親の介護かもしれませんが、親の介護保険・認知症保険も必要性は低いです。
メディアの情報に耳を傾け過ぎると、大部分の人が要介護になって莫大な介護費用が必要となる！と不安になってしまいますが、要介護となって民間の介護保険・認知症保険から保障を受けられる確率は高くありません。介護費用は自分で貯めるのが合理的です。
詳しくは↓をご参照ください。
まとめ 僕が離婚したシングルマザーなら選びたい保険。
僕がシングルマザーであれば、以下の保険に加入します。
収入保障保険：FWD生命「FWD収入保障」
保障内容はこんな感じです。
●FWD生命
月額10万円保障（60歳満了・割引あり）
●チューリッヒ生命
主契約：入院1日5,000円（60日保障）、入院中手術1回5万円、外来手術1回2.5万円
特約：8大疾病延長入院特約、ストレス性疾病延長入院特約、先進医療・患者申出療養特約、特定疾病一時金特約30万円
35歳女性を例にすると月々の保険料は
FWD生命：1,297円（割引あり）
チューリッヒ生命：2,211円
合計：3,508円
です。
これで亡くなった場合は子どもに毎月10万円給付。
がんで1ヶ月入院（手術1回）した場合は
入院保障：5,000円×30日＝15万円
手術保障：5万円×1回＝5万円
一時金保障：30万円×1回＝30万円
なので、合計50万円ゲットです。上述した傷病手当金を加味すれば、ある程度の長期闘病となってもまあまあ耐えられるかと。
あとは余裕があれば学資保険。
繰り返しますが、クソでない学資保険が
- 明治安田生命「つみたて学資」
- ソニー生命「学資保険」
- フコク生命「みらいのつばさ」
の3つ。
学資保険は親の年齢・子どもの年齢・保険料を支払う期間・教育資金の受け取り方などによって、月々の保険料と返戻率（利息みたいなもの）が変わります。ひとまずは自分が置かれている状況で、どれがお得が比較してもらった方がよいです。
生命保険の相談をするなら。
おすすめは保険ショップです。
いまやちょっと大きな都市なら、どこでも見かける保険ショップ。買い物帰りにでもフラッと寄れる手軽さがいいですよね。複数の保険会社を公平に比較できる点がメリットです。
しかし、最寄りの保険ショップが望みの生命保険会社と提携しているとは限りません。チューリッヒ生命の医療保険に入ろうと思ったのに、
「あ、うちチューリッヒ生命やってないんですよ！代わりに〇〇〇生命どうです？」
と言われて希望どおりの保険を提案されないこともあります。
手堅いのは保険クリニックです。保険クリニックなら、この記事でご紹介したほぼ全ての保険会社と提携しています（ライフネット生命とは未提携）。クソでない学資保険5社とも提携しているので、各社の比較もかんたんにやってくれますよ。
サイト上の予約フォームに相談したい内容をざっくり入力し、予約してから訪問した方が効率的に最適なプランへたどり着けます。
【保険の相談なら！】保険クリニック
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保険を検討されているのなら、まずは近所に保険クリニックがあるかを確認してみてください。 生命保険は世の中にたくさんありますが、生命保険を相談する窓口は保険クリニック一択でよいと感じます。
わかりやすく実績を確認できるのが第三者機関による顧客満足度調査。オリコン社が実施した保険ショップの顧客満足度調査にて2021年から2023年までの3年連続No.1、2023年10月に実施した株式会社DRCによるインターネット調査にて総合1位を獲得しています。
保険クリニックは契約手続きとアフターフォローにも定評があります。
保険金の不払い率をこちらにまとめていますが、不払いとなる理由の多くは
- 契約時の告知事項に不備があった。
- 契約上、保険会社に支払う責任がない。
の2点。
1点目は保険を契約する際に生命保険会社へ知らせた告知事項（過去の病歴とか現在の健康状況とか職業等）に誤りがあったケースで、これは保険ショップのスタッフが契約時にしっかり説明すれば回避できます。保険クリニックでしっかり説明を受けて契約すれば、まず該当することはないかと。
また、2点目はそもそも保険会社に保険金を支払う責任がないケースですが、医療保険やがん保険には責任分界点が微妙なグレーゾーンが存在します。微妙なグレーゾーンでキーになるのが医師が書く診断書。診断書の表現ひとつで保障されないこともあります。
そんなときに、
「こういうふうに診断書を書いてもらうと保障されやすいですよ」
といったアドバイスをできるのは保険ショップのスタッフだけです。生命保険会社のコールセンターに問い合わせても、わざわざ自分たちの不利になるアドバイスはしてくれません。
保険クリニックはアフターフォローの評価も高めです。契約後のコミュニケーションを密にしておくことで、万が一の場合には腹を割った相談がしやすくなります。こういう裏情報的なアドバイスは信頼関係がないとできないことなので。
実際に利用した方の口コミは以下のとおり。
「たまたま優秀な人が担当になっただけじゃないの？」
という疑惑も沸いてきますが、保険クリニックはデジタル化が進んでいて独自に開発した提案システムを使ってます。スタッフのクオリティに偏りができにくい点もメリットでしょう。
予約は簡単です。
①保険クリニックのサイトにアクセスする。
②「店舗相談の予約」ボタンを押下。
③以下を入力して予約完了。
- 相談内容
- 相談場所（お近くの店舗を検索できます）
- 予約日時
- 名前
- 電話番号
- メールアドレス
- ご要望や事前にご確認したいこと（任意入力）
これで予約は完了。1分もあれば予約できます。
50社以上の保険会社と提携している点も評価できます。この記事で取り上げたほぼ全ての保険会社と提携していますし、クソでない学資保険5社とも提携しています。各社の比較もかんたんにやってくれますよ。
もちろん相談は無料です。気軽な気持ちで相談して大丈夫です。
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【保険ショップの検索・予約なら】保険相談ニアエル
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近所に保険クリニックがない場合は、保険相談ニアエルで最寄りの保険ショップを検索してみてください。保険ショップには複数回相談に訪問することもあるので、自宅との距離のは割と重要です。
保険相談ニアエルは全国1,500店舗の保険ショップを区市町村単位で検索できます。保険ショップに関する
- 取り扱っている保険会社
- 実際に利用した人の口コミ
- 営業時間、交通アクセス等の基本情報
といった情報も掲載されています。取り扱っている保険会社が事前にわかるので、希望していた保険を提案されなかった！といった悲劇もないですし、厳しい口コミもそのまま掲載されているので、ちゃんと選べば安心して相談ができるかなと。
また、保険相談ニアエルでは相談予約もできます。予約は簡単で
- 相談希望日時
- 氏名
- 生年月日
- 電話番号
- 相談内容（保険見直しor新規加入orその他）
だけ入力すれば完了。1分程度で終わる作業です。
予約した後には店舗から電話で予約確認があります。電話の際にざっくりと相談したい内容だとか、その他の要望（女性スタッフ希望等）を伝えておけば、相談もスムーズに進みます。
もちろん予約は無料です。気軽に予約して大丈夫です。
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生命保険の相談は無料でできるし、相談したからって生命保険に入る必要はない。
生命保険の相談はもちろん無料です。
しかも、無料で相談したからといって、生命保険に必ず入らなければならないということはありません。
おすすめされた生命保険に納得できなければ、
「うーん、よく考えてみます…」
と、やんわりお断りしてOKです（お断りする人はかなりいます）。
相談しているときに過度な勧誘もなければ、お断りした後にしつこい電話攻勢というのもありません。最近は過度な勧誘やしつこい電話は法律で禁止されています。そんなことしたら、保険ショップは業務停止になってしまいます。
生命保険の相談は気軽な気持ちで。重く考える必要はありません！