【実名入り】転職したら生命保険を見直しておかないと後悔します。

やる気
新しい仕事頑張んないと。そういえば、新しい会社の健康保険ってどうなるんだろう。前の会社で入ってた団体保険も気になるけど…

転職したばかりの頃は、お正月のようなすがすがしい気持ちで働き始めますよね。

しかし、そんなすがすがしい頃に気にしておきたいのが自分を守ってくれる保険です。特に、大きな会社から、できたばかりの小さな会社へ転職した場合、社会保険が整備されてなくて生きていくのに必要な保障がごっそりと抜け落ちていたなんてこともあり得ます。

  • 新しい会社は国民健康保険だった!
  • 年金も基礎年金だけになっちゃった!(新しい会社に厚生年金がなかった!)

つまり、正社員の特権だった手厚い社会保障が消えてしまい、自営業・フリーランスと同じくらい手薄な保障になってしまうリスクです。

一般的な会社に転職するのであれば、社会保険が整備されているはずですが、新しい会社だとそこまで手が回らないことも…。

転職してから社会保険ないことに気づいた!なんて事態は避けたいところですが、社会保険を犠牲にしてでもやりたいことってありますよね。多少の守りは手薄くなったとしても、攻めなければならないときが人生にはあります。

でもやっぱり守りが手薄くなるのは不安!そんなときは民間の生命保険に頼ってみましょう。民間の生命保険でもある程度カバーしてくれます。

この記事では、これから転職する方、もしくは最近転職した方に向けて、生命保険見直しのポイントついて整理してみたいと思います。

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まずは新しい会社の社会保険制度を知る。

まずは新しい会社の社会保険を調べてみましょう。社会保険が整備されていない場合は、以下の2点に注意が必要です。

  • 国民健康保険は働けなくなった場合に傷病手当金が支給されない。
  • 国民年金だけだと老後年金・障害年金・遺族年金の支給額が大きく減額される。

健康保険に加入している会社員は働けなくなったとしても、1年6ヶ月に渡って傷病手当金が支給されます(月給のおおむね2/3の金額)。働けなくなったとしても、いきなり収入が途絶えるということはありません。

しかし、国民健康保険に加入している方には傷病手当金が支給されません。働けなくなってしまうと、いきなり収入はストップしてしまいます。怖いですよね。

傷病手当金については下記リンク先に書いています。こちらもご参考に。

傷病手当金について

また、会社員は加入している「厚生年金」が未加入となってしまい、「国民年金」のみになってしまう可能性もあります。年金の機能は主に、

  1. 老後の年金。
  2. 事故や病気で障害を負ってしまった場合に支給される障害年金。
  3. 亡くなってしまった場合に遺族に支払われる遺族年金。

ですが、「厚生年金」がなくなってしまうと、どれも大きく減額されてしまいます。

会社の福利厚生が貧弱になる可能性も。

転職する際の面接で福利厚生について細かく質問するのは難しいと思いますが、いざ転職してみたら福利厚生制度が貧弱になってる可能性もあります。

  • 退職金がなかった!(老後が不安!)
  • 死亡退職金がなかった!(万が一の場合に家族はどうなる?)

といった点は転職前に要チェックですが、転職した後に気づいても遅いです。

新しい会社の福利厚生制度を基に、計画を立てていくしかありません…。

転職したら生命保険を見直しましょう。

以上、転職すると新しい会社の社会保険制度・福利厚生制度によって「守られ具合」が変わってくることがわかりました。

  • 「守られ具合」が手厚くなったら、現在加入している民間の生命保険はムダが多くなる。
  • 「守られ具合」が手薄になると、民間の生命保険に頼る必要が出てくる。

独身の方ならまだしも、家族がいる方の転職で「守られ具合」が手薄になった場合は要注意です。

さらに、転職すると年収が上下する場合こと多いと思いますが、年収が上下すればお金に関するライフプランも見直しも必要です。無理のないプランへ変更しておいた方が安心ですよね。

転職で守りが手薄くなってしまった場合の対処。

転職で手薄になる「守り」はこんなところにあります。

  • 働けなくなるリスク(傷病手当金・障害年金がなくなる)。
  • 亡くなった場合に遺された家族が困窮するリスク(遺族年金がなくなる)。

どちらも民間の生命保険で対処できます。

働けなくなるリスクに備えられる保険に就業不能保険があります。

入院や自宅療養が必要となり1年間くらいの働けなくなるリスクに備えられる、もしくは事故や病気で障害を負った場合の長期の働けなくなるリスクに備えられるのが就業不能保険です。

「働けない!」と認定される条件を満たせば、毎月定額が支給される保険が就業不能保険です。

働けなくなったら60歳まで毎月15万円支給します!

といったのが就業不能保険ですね。

就業不能保険は家族がいる方、独身の方に関わらず、転職した場合は検討したほうがよいでしょう。

就業不能保険の選び方

就業不能保険の保険料はそんなに高くありません。毎月2,000円前後で加入することができます。ちょっと一例をあげますね。30歳男性の場合の保険料です。

就業不能保険 毎月支払う保険料
アクサダイレクト生命の就業不能保険
「働けないときの安心」
2,200円
パルシステム
「はたらく力」
641円(年7,700円)
チューリッヒ生命
「くらすプラス」
1,960円

どれも2,000円前後で加入できます。

パルシステムが恐ろしく安い保険料ですが、そもそもパルシステムとは生協組合のことです。保障内容はそこそこで、保険料は激安。特に傷病手当金が出ない国民健康保険ユーザーにおすすめです。

パルシステムの就業不能保険「はたらく力」デメリットと評価

さて、転職したばかりに方に気をつけて頂きたいのがメンタル疾患です。急な環境の変化は、メンタルに負担がかかりますよね。

就業不能保険はメンタル疾患も保障対象となる場合があります。上表のチューリッヒ生命
「くらすプラス」は条件を満たせば、最大10年間毎月定額が支給されます。就業不能保険を検討する際には選択肢に加えてみてください。

チューリッヒ生命の就業不能保険「くらすプラス」デメリットと評価

生命保険の保障額を見直しましょう。

既に生命保険へ加入されている方は多いと思いますが、万が一のことが起こった場合の保険金額は転職した際に見直しておいた方が良いでしょう。

特に、上述のとおり転職先が厚生年金に加入していなかったり、死亡退職金が無かったりすると、保険金額の増額が必要となります。

万が一の場合に支給される金額が保険金額です。

逆に転職先の福利厚生制度が充実している場合は保険金額を減額して、毎月支払う保険料を安くすることだってできます。

また、年収が上がると生活水準も上がります。一度上がってしまった生活水準を下げるのは、かなりな苦痛です。

万が一の場合にそんな苦痛を家族へ味あわせないためにも、保険金額は上げておいたほうが良いかもしれないですよね。

生命保険の見直しなんて面倒くさくてやってらんない。

しかし、大半の方は生命保険の見直しなんて面倒でやってられないではないでしょうか。

そうですよね。転職して仕事に対するやる気が絶好調のときに、生命保険の見直しなんて手がつかないですよね。生命保険の見直しよりも大切なことがある時期ですよね。

それでも大丈夫です。90分あれば生命保険の見直しはできてしまいます。生命保険のプロに頼ればいいんです。

休みの日に買い物ついでにサクッと保険ショップへ寄り道すれば、保険の相談はできてしまいます。もちろん相談は無料です。

保険ショップを利用するときの注意点

保険ショップへ行く時間すらない!という方は、生命保険のプロが訪問してくれるサービスがおすすめです。自宅・職場・喫茶店・ファミレスどこでも指定した場所に来てくれます。

指定し場所に来てもらっても、もちろん相談は無料。相談したからって提案された内容で生命保険を見直す必要もありません(強引な勧誘はありません)。

保険見直しラボ

ちなみにですが、転職をきっかけに生命保険の相談をする人がかなり多いです。結婚、出産の次くらいに多いです。

転職は大きな人生の転機です。ざっくりと「転職したんですけど、生命保険の見直しが必要でしょうか?」とプロに聞いてみましょう。きっと丁寧な回答が返ってきますよ。1人で考える必要はありません。

前の会社で入っていた団体保険はどうなるの?

転職前に大きな企業で働いていた方は、会社の福利厚生で団体保険に加入されていたかもしれません。団体保険は「団体割引」が適用されるため、一般的な生命保険より割安な保険料で大きな保障を得ることができます。団体保険以外の保険には加入していない方も多いのではないでしょうか。

しかし、転職した場合はこれまでの団体保険を継続できなくなることが多いです。

継続できなくなってしまうと、一気に「無保険」の状態となります。ちょっと不安ですよね。団体保険は勤め人だけでなく、家族丸ごと保障してくれるタイプも多く、継続できないとなると家族全体の守りが手薄になってしまいます。

さらに、団体保険は保険料が給与天引きであることが大半ですが、転職してしまうと給与天引きができなくなります。退職前に団体保険の取り扱いを総務に確認しておきましょう。

手薄になった保障は新たな生命保険でカバーする。

繰り返しますが、団体保険は団体割引が効いているため保険料が割安です。新たに生命保険に入る場合、同等の保険料で同等の保障内容を得ることは難しいと考えた方がいいでしょう。

とはいえ、毎月支払う保険料は上げたくはないですよね。そこで必要なのは徹底的にムダな保障を省くことです。

例えば…

  • 子供が成長するに連れて、必要な保険金額は低くなります。必要な保険金額を低くできれば、保険料を安く抑えることができます。
  • 住宅ローンを組んでいて、団体信用生命保険に加入していれば、住居費分の保険金額は不要になります(団体信用生命保険がカバーしてくれるので)。
  • 月払いから年払いに変更する、クレジットカードで支払ってポイント還元を受けるといった支払い方法の変更で実質的な保険料を割安にできます。

現在の家計・経済状況に合わせて、保障内容をもう一度計算してみましょう。

ただし、やはり見直しなんてことは面倒くさいし、よくわからないですよねぇ。そもそも生命保険の見直しなんて楽しくもなんともありません。

そんなときは保険のプロに相談してみましょう。繰り返しませんが、買い物帰りに気軽に立ち寄れる保険ショップ、もしくは指定した場所まで来てくれる保険見直しラボはおすすめですよ。

転職したら必要な生命保険の手続き一覧。

最後に。転職した時は生命保険の手続きが必要となることがあります。以下に当てはまる場合は、一度生命保険会社に連絡してみてください。

1.保険料を給与天引きで支払っている。

給与天引きで保険料を支払っている場合は支払い方法の変更が必要です。おすすめはクレジットカード。高額な保険料をクレジットカードで支払えば、クレジットカードのポイント還元を受けられます。

ちなみに、多くの生命保険では2ヶ月間保険料の支払いが停止すると「失効」となります。もちろん「失効」となってしまうと、保障を受けることはできません。

しかし、その後2年以内に保険料の支払いを再開すれば、生命保険は「復活」することが多いです。「復活」すれば元の保障内容で生命保険を継続することができます。

2年以内に保険料の支払いを再開できない場合、新たに生命保険を契約し直すことになります。新たに契約し直すと、年齢が上がっている分、保険料が高くなる可能性が高いです。要注意ですね。

2.職種の変更があった場合は生命保険会社に要連絡!

生命保険の保険料は職種によって決まることがあり、職種は告知事項(契約するときに生命保険会社へ伝えなければならない事項)となっていることが多いです。

職種の変更があった場合は、速やかに生命保険会社へ連絡しましょう。

職種の変更を連絡していないと、告知義務違反となり万が一の場合に保険金が支払われないことがあります。

3.住所・電話番号の変更があった場合も要連絡。

最近は減ってきましたが、生命保険はまだまだ紙を郵送してやりとりすることが多いです。長年生命保険に加入されている方ならご存知かと思いますが、

  • 配当金のお知らせ。
  • 約款変更のお知らせ。
  • 解約返戻金のお知らせ。

こんなお知らせのハガキが届くことが多いのではないでしょうか。

中には重要なお知らせが届くこともあるので、住所・電話番号が変更となった場合も忘れずに生命保険会社へ連絡しておきましょう。

最も重要なのは生命保険の相談を誰にするのかということ。

生命保険の相談は生命保険会社の営業職員、または銀行の窓口でできますが、おすすめは保険ショップかファイナンシャルプランナー(FP)です。

理由は以下に書いています。

複数の生命保険を比較でき、保障内容をしっかり説明してくれるのは保険ショップかFPだけです。嫌になるほど複雑な保障範囲も、わかりやすく教えてくれますよ。

相談は無料ですし、相談したからってFPが提案した保険に加入しなければならないってことはありません。FPの提案に納得できなければ、何もしないで帰宅してしまってOKです。

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僕が周りの友人におすすめしている生命保険の相談窓口です。保険ショップやファイナンシャルプランナーをお探しならここが便利ですよ。

各社共通なのは十分時間を取って相談に乗ってくれること。そして相談は無料であること。

相談したら保険に絶対入らなければいけないってこともないし、タダなんだから軽い気持ちで行ってみたら?くらいの感じで友人にはすすめてます。

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「子供が小さくて、保険ショップまで行けない…」

そんな方にはぴったりのサービスですよね。

僕の友人何人かが相談したのですが、営業されるわけではなく、親身に話を聞いてくれたとのこと。30社の生命保険をいっしょに比較し、結果的に毎月の保険料が15,000円程度安くなった友人もいました。

相談の申し込みはとっても簡単。

  1. ネットの申し込みフォームから相談内容、基本的な情報(名前や住所等)を入力する。3分くらいで終わります。
  2. オペレーターから電話がくる。相談する日程と場所の調整をする。
  3. 担当FPがやってくる。

これだけです。

もちろん相談は無料です。気軽な気持ちで相談してみましょう。

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