【わかりやすく解説】医療保険のメリットとデメリット

「もし入院することになったら、医療費ってどれくらいかかるんだろう…」

歳を重ねるに連れて衰える体力。人間ドックの結果はA判定が少なくなり、目立ち始めるC判定とD判定、なかには再検査となる項目もありますよね。

僕も昨年初めて小さい胆のうポリープが見つかりました。まだ小さいということで、様子見になったんですけど、入院とかなったら怖いですよね。いったい入院費っていくらかかるんだろう。

医療保険はケガや病気になったとき、医療費や入院にかかる諸費用をカバーしてくれる保険です。

ざっとあげると、こんな保障があります。

保障名 保障内容
入院保障 入院1日あたり定額が支給される。
手術保障 手術1回あたり定額が支給される。
通院保障 通院1日あたり定額が支給される。
退院時の保障 退院時に退院給付金が支給される。
先進医療保障 健康保険対象外の先進医療の医療費実費が保障対象となる。
女性疾病保障 乳がん・子宮頸がん・子宮内膜症・早流産など、女性特有の疾病で入院・手術をした際に、保障が手厚くなる。
がん保障 がんの保障が手厚くなる。以下の保障が代表的。
一時金:がんと診断されたら一時金を受け取れる
入院:入院給付金の支払い限度日数が延長されたり、増額される
疾病保障 がん・心疾患・脳血管疾患の保障が手厚くなる。以下の保障が代表的。
一時金:一時金を受け取れる
入院:入院給付金の支払い限度日数が延長されたり、増額される
健康祝い金 入院がない健康な状態を継続すると、ボーナスとして健康祝い金を受け取れる。
保険料払込免除 条件を満たした場合(がん・心疾患・脳血管疾患等)、以降の保険料支払いが免除される。
介護保障 要介護状態に認定されたら、一時金を受け取れる。

入院、手術、退院後の通院まで幅広く保障してくれるのが医療保険です。うまく使えば、重い病気を患った場合の医療費の不安は和らぎますよね。

この記事では医療保険の概要とメリデメを説明した上で、医療保険が必要かどうかを考えます。

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医療保険の概要

まずは医療保険の概要について説明します。その前に…。

まず知っておくべきこと。

まず始めに大切なことを書きます。

日本の公的健康保険は手厚いです。

皆さんご存知かと思いますが、医療費の窓口負担は現役世代なら3割。健康保険適用対象の治療であれば、医療費全額を支払うことはありません。

さらに、あまり知られていないのが高額療養費制度です。

ざっと説明すると、医療費の上限は年収によって決められています。青天井に医療費が膨らんでいくということは原則ありません。

具体的には下表のようなかんじです。
(以降、69歳以下についてのみ記載します)

年収 上限額
年収約1,160万円~ 252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770~約1,160万円 167,400円+(医療費-558,000)×1%
年収約370~約770万円 80,100円+(医療費-267,000)×1%
~年収約370万円 57,600円
住民税非課税者 35,400円

例えば、年収400万円の世帯が、月の医療費60万円かかった場合、

80,100円 +(600,000円‐558,000円)×1%=83,430円

83,430円が毎月支払う医療費の上限となります。

さらに、過去12か月以内に3回以上、上限額に達した場合は、4回目から上限額が下がります。

年収 上限額
年収約1,160万円~ 140,100円
年収約770~約1,160万円 93,000円
年収約370~約770万円 44,400円
~年収約370万円 44,400円
住民税非課税者 24,600円

先ほどの例と同じく年収400万円世帯の場合、上限は44,400円です。

ただし、この高額療養費制度は自己申告制です。自分で申請しないと医療費は戻ってきません(知らずに損している人が多いです)。

そしてもう1点。日本には傷病手当金という制度があります。もしケガや病気で働けなくなったとしても、いきなり収入が途絶えることはありません(会社員限定ですが…)。

傷病手当金を受給するには以下の4つの条件を全て満たすことが必要です。

受給条件

(1)業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
(2)仕事に就くことができないこと
(3)連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
(4)休業した期間について給与の支払いがないこと

業務中の病気やケガは労災の休業補償でカバーされます。業務外の病気やケガで働けなくなったケースをカバーするのが傷病手当金ですね。

傷病手当金は最長で1年6ヶ月支給されます。支給される金額は標準報酬月額の2/3が目安です。

しかし、傷病手当金は自営業・フリーランスの方には支給されません。この点は要注意です。

ここらへんをちゃんと保険会社は説明しないんですよね。健康保険の保障内容をきちんと説明せずに、民間の医療保険ありきになってる気がします。

それでも民間の医療保険のニーズが高い理由。

それでも民間の医療保険には高いニーズがあります。

民保加入世帯(かんぽ生命を除く)における医療保険・医療特約の世帯加入率は91.7%(前回92.4%)となっている。
世帯員別にみると、世帯主は85.1%(前回85.2%)、配偶者は69.6%(前回70.8%)となっている。

参考:生命保険文化センター

実に9割の世帯が加入している民間の医療保険。いくら健康保険が強力だとしても、適用されない費用もあります。例えば、こんな感じです。

  • 差額ベッド代(個室代)
  • 入院中の食事代
  • 入院中の生活雑貨
  • 交通費
  • 健康保険では対象外の医療技術、薬、器具

ちなみに、治療費を含めた1日あたりの入院費自己負担額平均は23,000円だそうです(生命保険文化センター調べ)。けっこうかかりますよね。この自己負担額の一部でも医療保険で賄えたら助かりますよね。

また、健康保険が適用されない医療もあります。代表的な医療が先進医療です。先進医療には、例えばこんなのがあります。

陽子線治療:2,697,658円
重粒子線治療:3,089,343円
(参考:生命保険文化センター

先進医療は健康保険が適用されないため、全額自己負担となります。陽子線治療の270万円が全額自己負担は辛いですよね。バーキン買えてしまいます。

しかし、医療保険に加入して「先進医療特約」というオプションをつけておけば、先進医療の医療費実費を医療保険が保障してくれます。先進医療が必要となる可能性は高くありませんが、医療保険に入っておけば安心はできますよね。

また、女性なら気になる乳がんについても医療保険には特別な保障があります。もし乳がんが原因で乳房摘出が必要となった場合、その乳房再建術には「元の形に近づける」美容的な手術も欲しいところですよね。美容的な手術に健康保険は適用されませんが、医療保険の一時金(50万円~100万円)を使えば、負担はグッと減ります。

このように、民間の医療保険は健康保険がサポートしきれない部分をうまくカバーしてくれます。もちろん、貯蓄が十分にあれば医療保険は不要です。しかし、医療保険に入っておけば、少なくともお金の不安が和らぐのも事実です。

医療保険のメリット

医療保険の最も大きなメリットは療養中の経済的な不安を和らげることです

入院中は「これ、いくらかかるんだろう」ってどうしてもお金の心配をしてしまいます。

そんなときに「医療保険入ってるから、まぁなんとかなるだろ」って思えることは、精神衛生的にとても大切です。

また、ケチケチし過ぎてストレスが溜まっていく入院生活もイヤですよね。元々入院生活なんてストレスばっかりなのに、さらにケチケチしてストレス溜めていくとか、病気悪化しますよ。

療養中はお金の心配を考えず、治療に集中したいですよね。医療保険はそんな経済的な不安を和らげることができます。

医療保険のデメリット

メリットの裏を返すと、治療費は概ね健康保険で全て賄えます。あとは貯蓄でカバーできれば医療保険は不要です。

医療保険の毎月支払う保険料は概ね2,000円程度。オプションをつけまくると保険料は上がりますが、保障内容を絞れば、毎月1,000円台で医療保険に入れます。

毎月にするとそこまで高くありませんが、期間が長くなるとけっこう大きな金額になりますよね。医療保険は通常「掛け捨て」です。支払った保険料は戻ってきません。

医療保険は必要?

これまで医療保険の概要、メリット、デメリットを説明してきました。医療保険は必要なのでしょうか。

独身の場合

十分な貯金があり、ケガや病気で貯金がズンズン減っていく恐怖に耐えられるなら、医療保険の必要性は薄いでしょう。

上述のとおり、健康保険に加入してれば医療費の自己負担額は3割ですし、高額療養費制度を使えば概ね上限も決められています。日本の健康保険は手厚くできています。

しかし、入院すると想定外の費用(健康保険適用外)がかかります。特に独身で頼れる家族が身近にいない場合は、入院にかかる費用を多めに見積もっておいたほうが良いでしょう。

また、健康保険適用外の治療が必要になることもあり得ます。いきなり276万円かかる先進医療が必要と言われたら、僕なら生きることをあきらめますよ。

医療保険の保険料はそこまで高くありません。月2,000円程度あれば十分です。2,000円で買える安心です。

子供がいない夫婦の場合

十分な貯金があり、ケガや病気で貯金がズンズン減っていく恐怖に耐えられるなら、医療保険の必要性は薄いでしょう。結論は独身と同じです。

子供がいない夫婦なら経済的にもある程度余裕があるでしょう。また、いざ入院となっても、お互い助け合っていけるので、そこまでお金はかからないかもしれません。

しかし、これは旦那さんに伝えておきたいのですが、奥さんが医療保険に入りたいと言ったら絶対に反対してはダメです。

女性は女性特有の疾病(乳がんなど)に大きな不安を抱えています。医療保険に入ることで、お金の不安だけでも和らぐのであれば、それは入るべきです(保険は安心を提供するという役割もあります)。

なので、医療保険に入るかどうかは奥さんの意見を尊重しましょう。

子供がいる夫婦の方の場合

お子さんがいる場合は、医療保険よりも、死亡保障のある終身保険・定期保険・収入保障保険のほうが優先度は高いです。

終身保険・定期保険・収入保障保険に既に加入していて、それでも余裕がある場合は医療保険を。または、お子さんが就職して余裕ができてから医療保険に加入でもいいかもしれないですね。

子供がいる夫婦の方は、医療費は健康保険適用内でのやり繰りを考えて、保険に回せるお金は死亡保障に向けた方が良いでしょう。日本の健康保険は手厚いことをお忘れなく。

最も重要なのは医療保険の相談を誰にするのかということ。

医療保険は各社で保障内容が様々です。そして複雑です。

例えば、3大疾病の保障があるとして、

A社の保障対象:がん、心筋梗塞、脳卒中
B社の保障対象:がん、心疾患、脳血管疾患

という違いがあったりします。保障範囲が広いのはB社ですよね。

こんなこと、一般の人は気づきません。医療保険はとにかく複雑です(だからネットで保険に申し込むのは危険なんです!)。

なので、医療保険を検討する際には医療保険の専門家を頼りましょう。専門家に頼ったところでお金はかかりません。無料で相談できます。

生命保険会社の営業に医療保険の相談をしてはいけません。当然のことながら、生命保険会社の営業は自社のがん保険を売り込むために、自社に有利ながん保険の比較をしてきます。

医療保険の無料相談窓口。

医療保険の相談は医療保険の専門家へ。

専門家は意外と身近にいます。複数の生命保険会社の医療保険を取り扱うことができる保険ショップです。

保険ショップっていまや至るところにありますけど、ちょっと入りにくいですよね。

「強引に勧誘されたらどうしよう…」

「断ってもしつこく電話きたらどうしよう…」

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しかし大丈夫。保険ショップに相談したら絶対に保険の契約をしなければならないっていうことはありません。しつこい電話もありません(僕の経験上、相談後に電話があったのは1回だけ)。

もしそんな強引な勧誘とか、しつこい電話をされた場合は消費者センターに駆け込みましょう。保険業法という法律に違反するため、保険ショップが処罰されます(なので、保険ショップは強引な勧誘やしつこい電話ができません)。

注意!保険ショップは予約しましょう!
保険ショップへの飛び込み相談も可能ですが、スタッフが事前準備できないため最適なプランにたどり着けないことがあります(事前準備にはけっこう時間がかかります)。
サイト上の予約フォームに相談したい内容をざっくり入力し、予約してから訪問した方が効率的に最適なプランへたどり着けます。

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(引用:https://life.oricon.co.jp/rank_hokenshop/

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そんなときに、

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まとめ

入院から退院後の通院まで幅広く保障してくれる医療保険。日本の健康保険は手厚くできていますが、それでも

  • 入院にかかる諸費用(差額ベッド代、交通費、日用品、食事代等)。
  • 全額自己負担となる先進医療の治療費。
  • 女性特有の疾病に対する特別な保障。

といった費用を医療保険がカバーしてくれたら助かりますよね。

とはいえ、↑の費用を貯金で賄えるなら医療保険は不要です。貯金がガンガン減っていく恐怖はありますが…。

医療保険は毎月2,000円程度の保険料で加入することもできます。頼れる家族が身近にいない独身の方、女性特有の疾病に不安を抱える女性、そんなみなさんの不安を和らげられるなら、医療保険に入っても良いかもしないですね。

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